事業内容は、要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るように支援する。事業の実施に当たっては、居宅介護事業者その他、保険医療福祉サービスを提供するものとの密接な連携に努めるとともに、関係市町村とも連携を図り、総合的なサービスの提供に努めることとする。

ターミナルケアや難病の方を中心に看護を展開しています。また、セラピストとともに在宅生活の環境調整やリハビリにも取り組んでいます。