事業所の各療法士は、要介護の心身の特性を踏まえて、可能な限りその居宅においてその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、居宅において各療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、心身の機能の維持回復を図る。事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健、医療、福祉サービスの提供主体と綿密な連携を図り総合的なサービス提供に努めるものとする。

機能訓練の効果のみでなく住環境調整（住宅改修、福祉用具等の導入）や調理動作など実際の生活に即した訓練も実施することで生活の質を向上させ自立支援を目指す。