（目的）要介護状態と認定された利用者に対し、介護保険法の趣旨に従って、利用者がその能力に応じ可能な限り自立した日常生活を営むことができるようにするとともに、利用者の居宅における生活への復帰を目指した介護保険施設サービスを提供することを目的とする。

(方針）利用者の意思及び人格を尊重し、自傷他害の恐れがある等緊急やむ得ない場合以外は、原則として利用者に対し身体拘束は行わない。

1.認知症ケアに対する専門的ケアを行える。

2.医療機関の併設にてトータルケアが可能。