事業所の生活相談員等は、要支援及び要介護状態となった場合においても、その心身の特性を踏まえ、その有する能力に応じ自立した生活を営む事が出来るよう、必要な日常生活上の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の社会的孤立感の解消及び心身の機能維持並びに精神的負担軽減を図るものとする。

事業の実施にあたっては、関係市町村、指定居宅介護支援事業者、地域包括支援センター、地域の保健・医療・福祉サービスの提供に努める。

歩行能力の維持向上のため、リハビリに力を入れています。各種運動機器やリラクゼーション機器多く導入しており、それらを活用しながら、理学療法士によるリハビリを提供します。