通所リハビリテーション事業を、他の事業から独立して位置づけ、人事・財務・物品等の管理については、管理者の責任において実施することとなる。

事業の実施にあたっては、居宅介護支援事業者、各保険医療機関、関係市町村、地域の保険・医療・福祉サービス事業者などとの連携を図り、協力と理解のもとに総合的なサービスの提供に努めるものとする。

緊急の事態にも柔軟に対応できる体制を整備する。

運動療法と言語療法の他に、認知症リハビリを行っています。