(1)利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるように配慮する。

(2)利用者の選択に基づき、適切なサービスが総合的かつ効率的に提供されるように配慮する。

(3)特定の居宅サービス事業者に不当に偏することがないよう、公正中立に行う。

(4)市町村、他の居宅介護支援事業所、介護保険施設、その他との連携に努める。

利用者様の自立支援を図るため、医師やリハビリスタッフとの連携を密にし、医学的観点からサービスを実施している。また、利用者様のニーズを汲み取り、レクリエーション、書道教室、陶芸教室、回想法など常にサービスの質の向上に努めている。