１．利用者が要介護等の状態になった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるように配慮して行います。

２．利用者の意志及び人格を尊重し、利用者の心身の状況や置かれている環境に応じて、利用者の選択に基づき、常に利用者の立場に立って、適切な医療保健サービス及び福祉サービスが多様な事業所から総合的かつ効率的に提供されるよう配慮して行います。

同一法人内に、病院・老人保健施設・訪問看護ステーション・地域包括支援センターがあり、多様な連携サービスが可能となります。