要介護状態になった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営む事ができるよう配慮し、利用者の意志及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立って、利用者の心身の状況、おかれている環境に応じて、利用者の選択に基づき、適切なサービスが多様なサービス事業者から総合的、効率的に提供されるよう配慮します。

医療機関の事業所であるため医師、看護師、保健師、ケースワーカー、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等専門職種との連携がとりやすく、介護支援専門員の基礎職も保健師や看護師が多いことから医療依存度の高い方への対応ができます。