利用者が要介護状態等となった場合においても可能な限り居宅においてその有する能力に応じて自立した日常生活を営むことが出来るように配慮したものとする。利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者自らの選択に基づき適切な保健・医療・福祉が多様な事業所から総合的かつ効率的に提供される様に配慮したものとする。

ご利用者の自立支援を基本に考え、利用者の状況を随時サービス事業所及びご家族様より聴取し協議致します。又、必要に応じてサービス担当者会議を開催し技術向上をはかります。